ヘリ免許を活かせる職業は他にもある

人命救助や物資の輸送など、様々な場所で活躍しているのがヘリコプターです。日本国内でヘリコプターのパイロットとして働くためには事業用操縦士免許が必要になります。この資格があることでヘリコプターを使用する事業のパイロットとして働くことができるようになるのですが、ヘリコプターの事業用操縦士の資格を活かすことができる仕事として挙げられるのが、海上保安庁や国土交通省、各都道府県の警察や消防などの官庁、防災ヘリコプターやドクターヘリ、報道などの民間での仕事です。この他にも、遊覧飛行や操縦訓練、空撮やチャーターフライト、農薬散布などがあります。新聞社などのマスコミも取材用として専用のヘリコプターを保有しているので、そこで仕事に就くこともできます。

就きたい仕事によって必要になる飛行時間が異なるので、事業用操縦士の免許を取得したからと言って、全ての仕事が出来るというわけではありません。例えば、一般的な事業用操縦士が求められる飛行時間が150時間なのに対して、ドクターヘリパイロットが団体から求められる飛行時間は2000時間にもなります。機敏性の高さや高度な操縦技術などが求められる職業なので、ベテランの操縦士でなければ就くことができないことが多くなっています。

ドクターヘリパイロットになるには

人命救助を第一とし、事故現場や災害現場などに医師や看護師をヘリに乗せて運ぶ役割を持つのが、ドクターヘリのパイロットです。近年では需要が拡大する中で、操縦することができるパイロットの数が追いつかないという問題な深刻化しているのですが、ドクタ0ヘリのパイロットになるには、どうすればよいのでしょうか。

ドクターヘリのパイロットになるには、2つの方法があります。1つ目は、自家用ライセンスを取得し、警察や消防の一般公募に応募する方法です。2つ目は事業用ライセンスを取得し、募集を行っている民間の会社に応募する方法です。日本国内のみで取得する人もいれば、アメリカなど海外で取得する人もいます。またドクターヘリのパイロットになるには、高度な操縦技術が求められることから、業界団体が定めている条件は飛行時間2000時間以上となっており、一般的なヘリのパイロットの条件である飛行時間150時間以上を遥かに上回っていることから、高い水準となっていることがわかります。ヘリコプターパイロットの養成学校の中には、ドクターヘリパイロットを目指す一のために飛行時間を増やすことができるコースを開設しているところもあり、ドクターヘリパイロットに特化した訓練を行うことができる養成学校などもあります。

ドクターヘリとは

身近なところでドクターヘリが活躍する場面を見たことがあるという人もいるのではないでしょうか。ドクターヘリとは、救急医療用の医療機器などを装備したヘリコプターのことであり、パイロットの他には医師や看護師が同乗して、救急現場に向かいます

ヘリコプターを使った救急医療は、日本だけではなく世界で行なわれており、普段は病院の敷地内に大気していて、出動要請が出ると医師や看護師が乗って、数分以内に離陸します。医療スタッフを現場位にいち早く送り込むことが、ドクターヘリの重要な役割ですが、救急車のように患者さんを搬送する役割も持っています。空飛ぶ救命室として、ヘリの中で治療を行うことができるので、救命率の向上や患者さんの後遺症の軽減に大きく貢献しています。

最近では、テレビドラマなどでも取り上げられたことで注目が集まったドクターヘリですが、ここでも操縦士であるヘリコプターパイロットの不足が問題になっています。特にドクターヘリパイロットの場合は、事故現場や災害現場など状態の悪い場所に着陸することも多く、高度な操縦技術が求められることから若手操縦士が育ちにくく、人手不足は深刻な問題となっています。国土交通省ではドクターヘリ操縦士の要件の見直しなどに向けて調査を行なっており、今後は行政の支援によって人手不足が解消することが予想されています。

ヘリ免許を取得するには?

現代の日本では飛行機のパイロット不足が深刻化しています。そしてこれ以上に不足しているのがヘリコプターのパイロットです。民間ではドクターヘリが増強され、警察航空隊や消防防災ヘリ、海上保安庁のヘリなどの増強が進む中で、パイロットの高齢化が進み、若手の育成が進んでいないことで深刻な人手不足へとつながっているのです。

ヘリ免許を取得するには、自家用ライセンスを取得し、一部の警察や消防など航空隊操縦士の内部選抜、内部養成を行う官公庁の採用試験にチャレンジする、事業用ライセンスまでを取得して有資格操縦士の募集を行う全ての官公庁航空隊、民間運行会社にチャレンジするなどの方法があります。ヘリパイロットとして働くことを目的にする場合は、事業用操縦士という資格と技能証明、無線免許などが最低でも必要になります。これらの資格を取得するためには、とくかく飛ぶ必要があり、飛ぶためには多くのお金が必要になってしまいます。

ヘリ免許を取得する際にネックとなってしまうのが、ヘリ免許を取得するための費用です。個人差や取得する方法などにもよりますが、少なく見積もっても1000万円から1500万円はかかると言われており、免許の取得費用がかかり過ぎることが、人手不足の理由の1つとなっています。近年では対策として大手ヘリ事業会社の中には取得費用の大部分を補助するという企業も出てきています。ですが、ヘリ免許の事業用操縦士を取得することで、活躍することができる場が広がり、人命救助などで人のために働くことができるようになります。